
仕事をもつ女性にとって、つわりはシビアな状況の場合も多いです。
その職場の環境、またつわりが軽いか重いかにもよりますが、妊娠してもがんばって働き続けたいと思う場合、つわりの時期には知らせない人と妊娠を同僚や上司に告げる人とにわかれます。
仕事をしている女性の個人の妊娠に対する理解やつわりの症状に対する理解は、職場によっても、また人によっても女性も男性も含めて様々であり、決して一律に妊婦さんに対して寛容であるという現状ではないようです。
妊娠による解雇は労働基準法で禁止されており、また「母性健康管理指導事項連絡カード」によって主治医の所見とともに、必要な休暇や時差出勤、仕事内容の軽減や休憩時間の配慮を申請する時にも利用することができます。
ただ妊娠によりつわりなどでの体調不良で休暇をとると、その人の仕事の分担分が周囲の負担となるという場合も多いという現実もあります。
今の社会の現状では、妊娠して退社というケースも多いようです。
簡単には解決できない問題ですが、妊娠しても働きたい女性にとっては、法律で守られた権利は当然のこととして受けとめるとともに、それを守ってくれる環境があれば周囲への感謝の気持ちも大切にしたいです。
つわりが軽く、今までの仕事内容をそのままできるようであれば特に問題はないと思いますが、ついつい無理してしまうことには注意が必要です。
妊娠による変化で、自分の思う以上に体が繊細になっていますので、あまり無理をせずに、休養を心がけるようにしましょう。
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